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上場廃止
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取引最終日 ▼ 銘柄コード ■ 銘柄名 ■ 市場 ■ 継続市場 摘要
2021-12-02 9909 愛光電気  ホームページ 東証JQスタンダード - ＡＫコーポレーション<非上場>ほか１名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2021-11-12 9532 大阪瓦斯  ホームページ 名証1部 東証1部 上場廃止申請のため
2021-11-08 3298 インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人  ホームページ 東証 - IRE IOJ合同会社<非上場>及びMAR IOJ合同会社<非上場>を除く同投資法人投資主の所有する同投資法人投資口の数が１口に満たない端数となる割合で行う投資口の併合に係る議案が承認されたため
2021-11-04 1327 Ｓ＆Ｐ　ＧＳＣＩ商品指数エネルギー＆メタル・キャップド・コンポーネント３５／２０・ＴＨＥＡＭ・イージーＵＣＩＴＳ・ＥＴＦクラスＡ米ドル建 東証 - ETFの清算の決定をした旨及び本国の金融商品取引所であるスイス証券取引所において上場廃止が決定された旨を発表したため
2021-11-01 2174 ＧＣＡ  ホームページ 東証1部 - Houlihan Lokey, Inc. <非上場> による株式等売渡請求を承認したため
2021-10-27 4342 セコム上信越  ホームページ 東証2部 - セコム <9735> の完全子会社化のため
2021-10-27 6299 神鋼環境ソリューション  ホームページ 東証2部 - 神戸製鋼所 <5406> の完全子会社化のため
2021-10-08 1344 ＭＡＸＩＳ　トピックス・コア３０上場投信 東証 - 投資信託契約の期間終了のため
2021-10-08 1460 ＭＡＸＩＳ　ＪＡＰＡＮ　クオリティ１５０上場投信  ホームページ 東証 - 投資信託契約の期間終了のため
2021-10-08 1567 ＭＡＸＩＳトピックスリスクコントロール（５％）上場投信 東証 - 投資信託契約の期間終了のため
2021-10-08 1574 ＭＡＸＩＳトピックスリスクコントロール（１０％）上場投信 東証 - 投資信託契約の期間終了のため
2021-09-28 1824 前田建設工業  ホームページ 東証1部 - インフロニア・ホールディングス<5076>の完全子会社化のため
2021-09-28 1883 前田道路  ホームページ 東証1部 - インフロニア・ホールディングス<5076>の完全子会社化のため
2021-09-28 2151 タケエイ  ホームページ 東証1部 - TREホールディングス<9247>の完全子会社化のため
2021-09-28 3098 ココカラファイン  ホームページ 東証1部 - マツキヨココカラ＆カンパニー <3088> の完全子会社化のため
2021-09-28 4364 マナック  ホームページ 東証2部 - マナック・ケミカル・パートナーズ<4360>の完全子会社化のため
2021-09-28 4399 くふうカンパニー  ホームページ 東証マザーズ - くふうカンパニー<4376>の完全子会社化のため
2021-09-28 4497 ロコガイド  ホームページ 東証マザーズ - くふうカンパニー<4376>の完全子会社化のため
2021-09-28 5690 リバーホールディングス  ホームページ 東証2部 - TREホールディングス<9247>の完全子会社化のため
2021-09-28 6281 前田製作所  ホームページ 東証JQスタンダード - インフロニア・ホールディングス<5076>の完全子会社化のため
2021-09-28 7594 マルカ  ホームページ 東証1部 - フルサト・マルカホールディングス<7128>の完全子会社化のため
2021-09-28 7688 ミアヘルサ  ホームページ 東証JQスタンダード - ミアヘルサホールディングス<7129>の完全子会社化のため
2021-09-28 8087 フルサト工業  ホームページ 東証1部 - フルサト・マルカホールディングス<7128>の完全子会社化のため
2021-09-28 8108 ヤマエ久野  ホームページ 東証1部・福証 - ヤマエグループホールディングス<7130>の完全子会社化のため
2021-09-28 8356 十六銀行  ホームページ 東証1部・名証1部 - 十六フィナンシャルグループ<7380>の完全子会社化のため
2021-09-28 8363 北國銀行  ホームページ 東証1部 - 北國フィナンシャルホールディングス<7381>の完全子会社化のため
2021-09-28 8397 沖縄銀行  ホームページ 東証1部・福証 - おきなわフィナンシャルグループ<7350>の完全子会社化のため
2021-09-28 9266 一家ダイニングプロジェクト  ホームページ 東証1部 - 一家ホールディングス<7127>の完全子会社化のため
2021-09-28 9624 長大  ホームページ 東証1部 - 人・夢・技術グループ<9248>の完全子会社化のため
2021-09-27 3975 ＡＯＩ　ＴＹＯ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ  ホームページ 東証1部 - スタジオ・クルーズ <非上場> を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2021-09-24 3751 日本アジアグループ  ホームページ 東証1部 - シティインデックスイレブンス <非上場> ほか2名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2021-09-16 1598 ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　Ｒ／Ｎファンダメンタル・インデックス上場投信 東証 - 投資信託約款に定める解約事由に該当することとなったため
2021-09-16 4282 ＥＰＳホールディングス  ホームページ 東証1部 - 新鷹<非上場>ほか１名を除く同社株主の所有する同社株式の数が１株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2021-09-13 4115 本州化学工業  ホームページ 東証2部 - 三井化学 <4183> 及び三井物産 <8031> を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合を承認したため
2021-09-13 7959 オリバー  ホームページ 東証1部・名証1部 - ＮＥＸＴ－О <非上場> による株式等売渡請求を承認したため
2021-08-30 7587 パルテック  ホームページ 東証2部 - レスターホールディングス <3156> を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合を承認したため
2021-08-27 3515 フジコー  ホームページ 東証JQスタンダード - 日本毛織 <3201> の完全子会社化のため
2021-08-27 8186 大塚家具  ホームページ 東証JQスタンダード - ヤマダホールディングス <9831> の完全子会社化のため
2021-08-25 6839 船井電機  ホームページ 東証1部 - 秀和システムホールディングス <非上場> ほか1名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2021-08-06 8016 オンワードホールディングス  ホームページ 名証1部 東証1部 上場廃止申請のため
2021-07-30 6628 オンキヨーホームエンターテイメント  ホームページ 東証JQスタンダード - 2020年3月期末において債務超過の状態となり、1年以内に債務超過でなくならなかったことに該当するため
2021-07-28 4952 エス・ディー・エス　バイオテック  ホームページ 東証2部 - 出光興産 <5019> の完全子会社となり、同社の株主に対して同社株式の対価として金銭を交付する株式交換に係る議案が承認されたため
2021-07-28 6414 川重冷熱工業  ホームページ 東証JQスタンダード - 川崎重工業 <7012> の完全子会社化のため
2021-07-28 6709 明星電気  ホームページ 東証2部 - ＩＨＩ <7013> の完全子会社化のため
2021-07-28 8298 ファミリー  ホームページ 東証JQスタンダード - ＴＳホールディングス <非上場> による株式等売渡請求を承認したため
2021-07-27 1728 ミサワホーム中国  ホームページ 東証JQスタンダード - ミサワホーム <非上場> による株式等売渡請求を承認したため
2021-07-27 4517 ビオフェルミン製薬  ホームページ 東証1部 - 大正製薬ホールディングス <4581> の完全子会社化のため
2021-07-27 4669 ニッパンレンタル  ホームページ 東証JQスタンダード - 赤城 <非上場> ほか1名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2021-07-21 7519 五洋インテックス  ホームページ 東証JQスタンダード - 内部管理体制等について改善がなされなかったため
2021-07-20 8090 昭光通商  ホームページ 東証1部 - ＳＫＴホールディングス <非上場> ほか1名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合を承認したため