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上場廃止
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取引最終日 ■ 銘柄コード ■ 銘柄名 ▼ 市場 ■ 継続市場 摘要
2024-02-15 6188 富士ソフトサービスビューロ  ホームページ 東証スタンダード - 同社の特別支配株主である富士ソフト<9749>による株式等売渡請求を承認したため
2021-08-27 3515 フジコー  ホームページ 東証JQスタンダード - 日本毛織 <3201> の完全子会社化のため
2020-03-06 2405 フジコー  ホームページ 東証2部 - ＨＯＰ <非上場> ほか4名を除く同社株主の所有する同社株式数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合を承認したため
2021-12-28 9966 藤久  ホームページ 東証1部・名証1部 - 藤久ホールディングス <7135> の完全子会社化のため
2018-01-22 7260 富士機工  ホームページ 東証1部 - ジェイテクト <6473> の完全子会社化のため
2024-03-18 5212 不二硝子  ホームページ 東証スタンダード - スカイ<非上場>による同社株式の上場廃止を企図した公開買付けについて、賛同の意を表明したため
2016-12-27 9608 福山コンサルタント  ホームページ 東証JQスタンダード - ＦＣホールディングス<6542>の完全子会社のため
2023-09-27 8540 福岡中央銀行  ホームページ 福証 - ふくおかフィナンシャルグループ <8354> の完全子会社となるため
2016-10-28 6075 フォトクリエイト  ホームページ 東証マザーズ - 株式等売渡請求による取得のため
2020-11-11 8028 ファミリーマート  ホームページ 東証1部 - リテールインベストメントカンパニー合同会社<非上場>ほか1名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合を承認したため
2019-11-29 8028 ファミリーマート  ホームページ 名証1部 東証1部 上場廃止申請のため
2021-07-28 8298 ファミリー  ホームページ 東証JQスタンダード - ＴＳホールディングス <非上場> による株式等売渡請求を承認したため
2024-03-28 4193 ファブリカコミュニケーションズ  ホームページ 名証メイン 東証スタンダード 上場廃止申請のため
2019-07-09 3165 フーマイスターエレクトロニクス  ホームページ 東証JQスタンダード - ＴＭＫ <非上場> ほか4名を除く同社株主の所有する株式数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認のため
2017-05-26 7853 フード・プラネット  ホームページ 東証2部 - 内部管理体制等について改善の見込みがないため
2020-09-28 8379 広島銀行  ホームページ 東証1部 - ひろぎんホールディングス<7337>の完全⼦会社化のため
2022-02-07 6575 ヒューマン・アソシエイツ・ホールディングス  ホームページ 東証マザーズ - 特別支配株主であるＭＢＫ　Ｗｅｌｌｎｅｓｓ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ<非上場>による株式等売渡請求を承認したため
2016-06-15 9892 卑弥呼  ホームページ 東証JQスタンダード - 株式等売渡請求による取得のため
2017-08-03 1413 桧家ホールディングス  ホームページ 名証2部 東証2部 上場廃止申請のため
2022-04-22 1413 ヒノキヤグループ  ホームページ 東証プライム - ヤマダホールディングス <9831> の完全子会社化のため
2019-02-25 3654 ヒト・コミュニケーションズ  ホームページ 東証1部 - ヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス <4433> の完全子会社化のため
2022-08-29 2925 ピックルスコーポレーション  ホームページ 東証プライム - ピックルスホールディングス <2935> の完全子会社化のため
2023-02-22 9086 日立物流  ホームページ 東証プライム - HTSK <非上場> ほか1名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2020-05-15 8036 日立ハイテク  ホームページ 東証1部 - 日立製作所 <6501> による株式等売渡請求を承認したため
2018-03-08 6756 日立国際電気  ホームページ 東証1部 - 株式の併合のため
2017-07-21 6581 日立工機  ホームページ 東証1部 - ＨＫホールディングス<非上場>の完全子会社化のため
2022-12-28 5486 日立金属  ホームページ 東証プライム - ＢＣＪ－５２<非上場>ほか１名を除く同社株主の所有する同社株式の数が１株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2021-03-29 8586 日立キャピタル  ホームページ 東証1部 - 三菱ＵＦＪリース <8593> に合併のため
2020-06-18 4217 日立化成  ホームページ 東証1部 - HCホールディングス<非上場>を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合を承認したため
2024-01-26 9263 ビジョナリーホールディングス  ホームページ 東証スタンダード - Horus<非上場>以外の株主の所有するすべての株式の数が１株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2019-02-08 8191 光製作所  ホームページ 東証JQスタンダード - 光商 <非上場> ほか3社が非公開化するための手続として株式併合を実施するため
2021-07-27 4517 ビオフェルミン製薬  ホームページ 東証1部 - 大正製薬ホールディングス <4581> の完全子会社化のため
2023-10-26 7618 ピーシーデポコーポレーション  ホームページ 東証プライム - TNI<非上場>ほか2名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2021-06-04 4734 ビーイング  ホームページ 東証JQスタンダード - 有限会社トゥルース <非上場> を除く同社株主の所有する同社株式の数が１株に満たない端数となる割合で行う株式の併合を承認したため
2017-04-28 8648 バンク・オブ・アメリカ・コーポレーション 東証 - 上場廃止申請のため
2021-08-30 7587 パルテック  ホームページ 東証2部 - レスターホールディングス <3156> を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合を承認したため
2020-03-17 8251 パルコ  ホームページ 東証1部 - Ｊ．フロント　リテイリング <3086> による株式等売渡請求を承認したため
2022-05-27 3960 バリューデザイン  ホームページ 東証グロース - アララ <4015> の完全子会社化のため
2021-03-29 7577 ＨＡＰｉＮＳ  ホームページ 東証JQスタンダード - ＲＥＸＴ <7697> の完全子会社化のため
2017-09-26 1924 パナホーム  ホームページ 東証1部 - 株式の併合のため
2017-03-21 6860 パナソニック　デバイスＳＵＮＸ  ホームページ 東証1部・名証1部 - パナソニック<6752>の完全子会社化のため
2022-10-28 3919 パイプドＨＤ  ホームページ 東証スタンダード - ミライサイテキグループ <非上場> ほか2名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2019-03-26 9957 バイテックホールディングス  ホームページ 東証1部 - レスターホールディングス <3156> に合併のため
2019-03-26 6773 パイオニア  ホームページ 東証1部 - Wolfcrest Limited <非上場> を除く同社株主の株式数が1株に満たない端数となる株式併合を承認のため
2024-01-29 6192 ハイアス・アンド・カンパニー  ホームページ 東証グロース - くふう住まい <非上場> の完全子会社化のため
2016-11-25 2128 ノバレーゼ  ホームページ 東証1部 - 株式等売渡請求による取得のため
2016-12-27 3394 ネットワークバリューコンポネンツ  ホームページ 東証2部 - 新日鉄住金ソリューションズ <2327> の完全子会社のため
2022-12-15 6175 ネットマーケティング  ホームページ 東証スタンダード - ビーシーピーイー ブロンズ ケイマン エルピー <非上場> ほか2名を除く同社株主の所有する同社株式の数が1株に満たない端数となる割合で行う株式の併合に係る議案が承認されたため
2023-03-07 1312 ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　ラッセル野村小型コア・インデックス連動型上場投信  ホームページ 東証 - 投資信託契約の期間を2023年3月9日までとする投資信託約款の変更を承認したため
2022-07-22 1323 ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　南アフリカ株式指数・ＦＴＳＥ／ＪＳＥ　Ａｆｒｉｃａ　Ｔｏｐ４０連動型上場投信  ホームページ 東証 - 投資信託契約の期間の定めを設け、信託の期間を2022年7月26日までとすることが承認されたため